ROAとは?ROEとの違いや計算方法、わかることについて解説

ROAのイメージ画像

企業の収益性がどのくらい高いかを示す経営指標にはROA(アール・オー・エー)やROE(アール・オー・イー)などがあります。

本記事ではROAやROEの定義や計算式、ROAとROEの違い、目標として設定するROAの目安、業界別ROA平均値、ROAを改善する方法、ROAと一緒に覚えておきたい経営指標について解説します。

ROAとは

ROA(アール・オー・エー)とはreturn on assets(リターン・オン・アセット)のイニシャルを取った用語で、日本語では総資産利益率といいます。ROAは企業の収益性を表す財務指標の一つであり、利益獲得のために企業の経営資源である総資産をどのくらい有効活用しているか、あるいは、事業活動全体における投資利回りを示すものです。

ROAを見れば、企業の総資産がどれくらい効率的に使われているかがわかります。ROAが高ければ高いほど収益力も高いとみなします。アメリカでは後述するROEとともにROAが企業の収益性判断方法とされており株式投資における重要な指標とされていることから、近年は日本でも投資判断基準として重視される傾向です。

ROAと計算式

ROAの計算式は以下の通りです。総資産には現金・売掛金・棚卸資産・有価証券・受取手形・機械設備といった項目があり、自己資産だけでなく借入金や社債を他人資本も含みます。
ROA(%)=当期純利益÷総資産×100

また、ROAをより詳細に分析する際は以下の計算式を用います。利益には当期純利益だけでなく、営業利益や経常利益が使われることもあります。
ROA=売上高利益率(利益/売上高)×総資産回転率(売上高/総資産)

ROAとROEの違い

ROA(総資産利益率)と似た指標にROE(自己資本利益率)があります。ROE(アール・オー・イー)はreturn on equity(リターン・オン・エクイティ)のイニシャルを取った用語であり、当期純利益を自己資本で割ったもので、以前は株主資本利益率ともいっていました。

ROEを見れば、利益を獲得するために自己資本がどのくらい有効活用されているかがわかります。ROAと同様に、ROEが高いほど収益力が高いとみなされます。

ROAが総資産に対する利益率であることに対し、ROEは自己資産に対する利益率である点が両者の違いです。

ROAでわかる2つのこと

営業活動や事業継続に必要な設備投資などには総資産を利用します。よって、総資産が効率的に活用されているか、また、有効な事業活動につながっているかがROAからわかります。

資産の主な内訳は以下の通りです。

  • 営業活動から発生する資産
  • 設備投資から発生する固定資産
  • 投資活動から発生する資産
  • 繰延資産

また、企業の行った投資がリターンに結びついているかもROAからわかります。ただし、指標の重要性は一定ではありません。企業の業界や性質によっては競争力の理由が総資産よりも営業力やブランドなどにあるケースも存在し、その場合、指標としてのROAは重要性が下がります。

ROAの目安

一般的に、ROAは約5%を超えていれば収益性が高いと判断できるとされています。逆に、ROAが低ければ企業の収益性が低いとみなされ、企業価値の下落につながりかねません。ただし、企業の業種や経済状況、ビジネスモデルなどによって投資効率は異なるため、ROAだけでなく状況や企業活動についても注目して企業価値を判断すべきとも言われています。ちなみに、日本の上場企業における2018年のROA平均は3.9%です。同年のアメリカではROAが6.2%、ヨーロッパでは4.2%のため、日本は欧米よりもROA平均水準および収益性が低いといえます。

業界別ROAの平均値

ここでは、業界別ROAの平均値をみてみましょう。 日本政策金融公庫による「小企業の経営指標調査」(2020年~2021年)結果 に基づき、9業界の小企業におけるROA平均値と黒字かつ自己資本プラス企業の平均値を紹介します。この調査は小企業のみを対象としているため全体の平均値とは異なりますが、参考までにごらんください。

業界 平均値(%) 黒字かつ自己資本プラス企業平均値(%)
卸売・小売業 -03 5.3
飲食店・宿泊業 -0.8 7.6
サービス業 2.3 10.8
教育・学習支援業 -3.9 9.5
医療・福祉 0.4 11.0
情報通信業 0.2 13.1
運輸業 -0.6 5.7
製造業 -1.3 6.9

上表からは、収益性は同じ業界内でも大きな差があることがわかります。また、業界全体の平均値はおおむね5%を下回っており、中には平均値がーとなっている業界もあります。これを見ても、日本企業のROAは全体的に低く、一部の企業のみが飛びぬけているといえるでしょう。

ROAを改善する4つの方法

ROAを改善する主な方法は以下の4つです。

  • 当期純利益を上げる
  • 資産を取捨選択する
  • 資産の有効活用を検討する
  • 成長ビジネスと既存ビジネスを分ける

それぞれの方法について以下で解説します。

当期純利益を上げる

当期純利益(経常利益)を増やすには、収入を増やすか、コストを減らすかするしかありません。収入とは売上高と営業外収益ですが、売上高を急に上げるのは難しく、営業外収益を上げるには一定以上の資産が必要です。

ですから、当期純利益を上げるには、売上原価や販売管理費、営業外費用など、コストを減らす工夫をするほうが現実的かもしれません。より安い仕入先を探したり、企業の経費をポイント還元率の高いビジネスカード払いにまとめるなど、経費削減を検討してみましょう。

資産を取捨選択する

資産は多く持っていればよいというものではありません。たとえば、不動産など固定資産には固定資産税や水道光熱費といった維持費がかかるため、長期間にわたって使っていなかったり企業の収益につながっていなかったりする場合は持っているデメリットのほうが大きいのです。

また、回収できる見込みのない売掛金があれば、債権放棄手続きをして税務上の売掛金を消去したり貸し倒引当金を増やしたりするほうよいでしょう。保持すべき資産と処分すべき資産を正しく見極めることによってROA改善を図れるのです。

資産の有効活用を検討する

上記で保持すべき資産と処分すべき資産の取捨選択が重要と解説しました。不要な資産の処分が済んだ後は、保持する資産の有効活用を検討しましょう。必要最低限の総資産から最大限の収益を発生させ得る企業こそ収益性の高い企業といえます。最近は、取引や投資をする対象として収益性の高さが求められており、ROAを改善することで企業の信頼性を高めることが可能です。

成長ビジネスと既存ビジネスを分ける

市場のニーズは年月の経過とともに移り変わるため、現在うまくいっているビジネスが今後の数十年にわたって順調であり続けるとは限りません。既存ビジネスで収益を上げつつ、将来を見据えてこれから成長していくと見られるビジネスも展開していくほうが企業の安定につながります。

ただし、成長ビジネスは開始してから収益が上がるまでに時間が必要です。成長ビジネスについては別会社に分けたほうが、既存ビジネスを行う企業のROAを下げずに済みます。

ROAと一緒に覚えておきたい経営指標

経営指標とは、収益力や成長度といった企業の経営状態を示す指標であり、上記のROAやROEも経営指標です。経営指標には多くの種類があり、主に、収益性・安全性・生産性・活動性・成長性を確認するものの5つです。複数の経営指標によって自社の経営状況を適切に把握する必要があります。以下で、それぞれの代表的な指標を5つ取り上げて解説します。

収益性を表す経営指標

収益性を表す経営指標にはROAやROEの他、売上高総利益率、売上原価率、売上高営業利益率、売上高販管費率などがあります。それぞれの計算式は以下の通りです。

売上高総利益率(売上高に対する売上総利益の割合)=売上総利益÷売上高×100
売上原価率(売上高に対する売上原価の割合)=売上原価÷売上高×100
売上高営業利益率(売上高に対する営業利益の割合)=営業利益÷売上高×100
売上高販管費率(売上高に対する販売費と一般管理費の割合)=販売費一般管理費÷売上高×100

安全性を表す経営指標

安全性を表す経営指標には流動比率、当座比率、固定比率、固定長期適合率、自己資本比率などがあります。各指標の計算式は次の通りです。

流動比率(流動負債に対する流動資産の割合)=流動資産÷流動負債×100
当座比率(流動資産に対して当座資産が占める割合)=当座資産÷流動負債×100
固定比率(自己資本に対する固定資産の比率)=固定資産÷自己資本×100
固定長期適合率(投資した自己資本と長期借入金に対しての固定資産の割合)=固定資産÷(自己資本+固定負債)×100
自己資本比率(総資本に対する自己資本の割合)=自己資本÷総資本×100

生産性を表す経営指標

生産性を表す経営指標には売上高付加価値率、労働分配率、労働生産性、資本生産性などがあります。各指標の計算式は以下の通りです。

売上高付加価値率(付加価値に対して売上高が占める割合)=売上高÷付加価値×100
労働分配率(付加価値額に対して人件費が占める割合)=人件費÷付加価値額×100
労働生産性(従業員数に対して付加価値額が占める割合)=付加価値額÷従業員数
資本生産性(総資本に対して付加価値額が占める割合)=付加価値額÷総資本×100

活動性を表す経営指標

活動性を表す経営指標総資本回転率、流動資産回転率、固定資産回転率、棚卸資産回転率、売上債権回転率、買入債務回転率などがあります。各指標の計算式は以下の通りです。

総資本回転率(総資本に対する売上高の回転率)=売上高÷総資本×100
流動資産回転率(流動資産に対する売上高の回転率)=売上高÷流動資産×100
固定資産回転率(固定資産に対する売上高の回転率)==売上高÷固定資産×100
棚卸資産回転率(在庫回転率)(棚卸資産に対する売上高の回転率)=売上高÷棚卸資産×100
売上債権回転率(売上債権に対する売上高の回転率)=売上高÷売上負債×100
買入債務回転率(買入債務に対する売上高の回転率)==売上高÷買入債務×100

成長性を表す経営指標

成長性を表す経営指標売上増加率、利益増加率、総資産成長率、純資産増加率などがあります。各指標の計算式は次の通りです。

売上増加率(売上高に対する売上高増加額の割合)=売上高増加額 ÷ 売上高×100
利益増加率(前期利益に対する当期利益の増加額の割合)=(当期利益−前期利益)÷前期利益×100
総資産成長率(総資本残高に対する総資本増加額の割合)=一定時点の総資本増加額÷一定時点の総資本残高 × 100
純資産増加率(企業の純資産がどれだけ増加したかの割合)=純資産増加額÷一定時点の純資産残高 × 100

ROAを自社のビジネスに有効活用しよう

経営指標の中でもよく用いられるROA(総資産利益率)は投資判断基準としても重視されており、企業の信頼性に大きく影響するものです。ROAはROE(自己資本利益率)と並んで企業の収益力を図る基準となります。

ROAを改善することが自社の収益性を上げることにつながるので、他の経営指標とともに有効活用しましょう。

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