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競争が激しいビジネスにおいて、他社との差別化のポイントになるのがコアコンピタンスです。とくに経営層に携わる人であれば、自社の戦略や方向性を決めるうえでコアコンピタンスは重要な鍵を握っています。ここではコアコンピタンスの定義や見極めのポイント、企業の成功事例などを解説していきます。
コアコンピタンスとは
コアコンピタンスとは、英語「Core competence」が語源で、企業の中核（コア）となるビジネス上の強みのことを指します。具体的には、他社と比較して優れた技術や能力のことです。
もともと「コアコンピタンス」という言葉は、経営学者のゲイリー・ハメル氏と元米ミシガン大学ロス経営大学院教授のC・K・プラハラード氏によって、著書「コアコンピタンス経営」のなかで提唱された考え方です。
単に、自社が得意としている能力ではなく「競合他社が真似できない、ビジネスをするうえで核となる圧倒的な能力」と著書のなかで位置づけています。
競争の激しいビジネスにおいて勝ち残っていくためには必要不可欠な能力といえます。
そのため、経営者は自社のコアコンピタンスを正しく理解してうえで、経営戦略を立てなければいけません。
ケイパビリティとの違いは
コアコンピタンスとよく比較される言葉に、「ケイパビリティ」があります。ケイパビリティとは、他社と比較して優れている組織的な能力のことを指します。
ケイパビリティは、ボストン・コンサルティング・グループの3氏（ジョージ・ストークス、フィリップ・エバンス、ローレンス E.シュルマン）によって発表された論文『Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy』のなかで定義された言葉です。
この論文のなかで、ケイパビリティとはバリューチェーン全体のプロセスにおける組織の遂行能力と位置づけています。具体的には、開発から製造、販売といった一連のビジネスプロセスにおいて、組織を横断的に見た場合の強みとなる部分です。
さらに論文では、コアコンピタンスとの比較を次のように定義しています。
「コアコンピタンスは、バリューチェーン上における特定の技術力や製造能力であり、ケイパビリティは、バリューチェーン全体におよぶ組織能力である」
『Competing on Capabilities: The New Rules of Corporate Strategy』
コアコンピタンス経営とは
他社より優れた能力である自社のコアコンピタンスを分析し、それを経営戦略に活かしていくことをコアコンピタンス経営と呼ばれています。
前出の著書「コアコンピタンス経営」のなかで定義された言葉で、以下の3つの能力が条件である、と主張しています。
- 顧客に何らかの利益をもたらす自社能力
- 競合相手に真似されにくい自社能力
- 複数の商品・市場に推進できる自社能力
それぞれの能力について、具体的をあげながら解説していきます。
1.顧客に何らかの利益をもたらす自社能力
最初の条件としてあげているのが、顧客に利益やメリットを与える能力であることです。どれほど他社より優れた能力や強みであっても、顧客にとっての利益でなければ、自社の利益につながらないからです。
例えば、他社には真似ができない高いレベルの開発力や技術力です。これらの能力によって、他社の製品にはない機能や付加価値をつければ、それは顧客にとっての利益になるからです。
2.競合相手に真似されにくい自社能力
次に、競合他社が簡単に真似することができない能力や強みであることです。
企業独自の能力を生み出すことができても、競合相手が簡単に真似できるようであれば、それはコアコンピタンスにならないからです。
コアコンピタンスは、他社を寄せつけない圧倒的な能力である必要があります。ビジネスチャンスがあれば、すぐに競合他社が参入してくるような分野では、他社に真似されない能力であることが前提になるのです。
例えば、熟練エンジニアによる高い技術力です。長い期間をかけて身につけた技術やスキルは、一長一短で他社が真似できるものではないからです。
3.複数の商品・市場に推進できる自社能力
最後の条件が、複数の商品や市場で通用する能力であることです。
特定の市場や、特定の商品でしか使えない能力は、ビジネス環境の変化とともに通用しなくなる可能性が高いです。
そのため、経営の核とするためには、応用が利く能力でなければいけません。
例えば、企業イメージやブランド力です。ブランド力は、特定の市場や製品に限ったものではありません。いくつもの製品や市場でも、ブランド力は効果を発揮するからです。
コアコンピタンスを見極めるポイント
それでは、自社におけるコアコンピタンスは、どのようにして見極めれば良いのでしょうか。著書「コアコンピタンス」で解説されている評価のポイントが以下の5つになります。
- 移動可能性（Transferability）
- 模倣可能性（Imitability）
- 希少性（Scarcity）
- 代替可能性（Substitutability）
- 耐久性（Durability)
それぞれの評価ポイントについて、解説していきます。
1.移動可能性（Transferability）
移動可能性とは、特定の商品やサービスだけに通用する能力や強みではなく、他の分野の製品などにも応用できることを指しています。
他の商品やサービスにも応用できる能力であれば、ビジネスの拡大チャンスは広がっていきます。コアコンピタンスに汎用性があることは、ビジネスチャンスにつながり、他社にとっては脅威となるのです。
2.模倣可能性（Imitability）
模範可能性とは、他社が真似できる可能性のことを指しています。
競合他社が自社の製品やサービスの真似をできるかどうか、という観点です。顧客にとって価値の高い商品を開発しても、競合他社に簡単に真似されてしまっては、市場での優位性を保てません。
3.希少性（Scarcity）
3つ目の評価ポイントである希少性とは、市場に出回っていないような希少性が高い製品であるか、という考え方です。
同類の商品やサービスが数多く出回っていれば、その市場で優位に立つことは難しくなります。希少性が高い能力であるほど、競争の世界では優位になれるのです。
4.代替可能性（Substitutability）
他の商品に置き換えることができるか、という観点で評価するのが代替可能性です。
例えば、求められる機能が、他の製品で代用が利くのであれば、自社の強みにはなりません。つまり、コアコンピタンスには、なり得ません。代替えができない、唯一無二の能力であることが求められるのです。
5.耐久性（Durability)
最後の評価ポイントである耐久性は、長期に渡って優位にたてる能力であることです。
突出した能力であっても、短期間で強みが消えてしまうようであれば、自社の利益にも貢献できません。
長期間に渡って、市場で優位に立てるかどうかは、非常に重要なポイントです。
企業の成功事例
コアコンピタンスの理解を深めるため、ここでは企業の成功事例を紹介していきます。
富士フィルム
社名のとおり、写真用のフィルム事業を展開する富士フィルム。しかし、デジタルカメラの普及により、フィルム事業の売上は大きく減少。
そこで、同社はヘルスケア分野に注力していくことを決断しました。
これは、自社の「高機能材料における高度なエンジニアリング技術」をコアコンピタンスとして捉えての判断でした。コアコンピタンスである「カラーフィルムの技術」をヘルスケア事業に転用し、新規事業の立ち上げに成功した事例です。
本田技研工業株式会社
日本におけるコアコンピタンスの事例として有名な本田技研工業。アメリカ環境保護局の認定を世界で始めて取得した「高性能エンジン」がHONDAのコアコンピタンスです。
他の商品にも応用できる汎用性の高い能力であり、オートバイのみならず除雪機や芝刈り機などにも応用し、世界的に事業を広めていきました。
株式会社セブン＆アイ・ホールディングス
コンビニエンスストアをはじめ、総合スーパーから金融サービスまで幅広い事業を展開するセブン＆アイ。
全国に広がる店舗と流通のネットワークというコアコンピタンスを利用して、事業を広めていったのがセブン銀行です。
他社には真似できない巨大なネットワークを有効に活用して、各店舗に銀行ATMを設置。手数料をメインの収入源としたビジネス事業を、急激に広めていきました。
自社のコアコンピタンスを確立するには
自社のコアコンピタンスを確立させるためには、どのような経営方針を持つべきなのでしょうか。ここでは、企業がコアコンピタンスを確立させるためにするべきことについて説明します。
差別化された技術を持つ
まず、コアコンピタンスを確立させるには、他社と差別化された高い技術力を追求することが必要です。自社が持つ技術力をどこよりも高めることは、それ自体が他社との差別化に繋がります。また、他社の力を借りるのではなく自社内で開発することが、競合より優位に立つために望ましいと言えるでしょう
組織力を高めスピードを上げる
差別化された技術力を、商品やサービスにしていくための組織力も重要です。技術力があっても、それを活用して新しい商品開発に向けるには、社内の各事業部が連携をとらなければいけません。会社全体の総力を上げて商品開発をするには、部門ごとに分散されている力をまとめる組織力や、どの商品に注力するのかスピード感が必要になります。
常に進化し続ける
コアコンピタンスは他社との差別化を図ることです。そのため、一度自社で確率したと思われたコアコンピタンスも、時代の移り変わりによる需要の変化や、競合他社の新商品などによって、その地位を損ねてしまうこともあります。流行や話題に合わせて自社の存在感の見せ方も変わってくるでしょう。コアコンピタンス経営をするためには、常にその時代に合わせて進化し続けることが重要なのです。
経営者のビジョンを明確化する
経営者自身のビジョンが明確であることは、組織の統率力や決定スピードが上がりコアコンピタンスの確立へ繋がります。目標設定プログラム「あしたの履歴書」では、経営者に向けて、自身の過去を振り返り、そして30年先の経営に気づきをもたらす学びを提供しています。
経営者自身のビジョンを明確にし、そして実現するための実践的な手法として、多くの経営者の方にご参加いただいているプログラムです。体験型セミナーなども開催しているので、コアコンピタンスの確立を図りたいと考える経営者の方は、検討してみてはいかがでしょうか。
コアコンピタンスを確立し戦略的な経営を
今回はコアコンピタンスについて、その特徴や企業の事例、見極め方や自社で確立するために必要なことを説明しました。自社のコアとなる強みを見極め、戦略的に経営へ活かしていくことが大切です。
また、コアコンピタンスの確立には、会社内の個々の力を高めるだけでなく、組織のトップがスピード感を持って集中と決断ができることが必要です。経営者の方は、自分自身のビジョンを再確認し、実現に導く「あしたの履歴書」の受講を、検討してみてはいかがでしょうか。
詳しくはあしたの履歴書公式サイトをご覧ください。
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