嫌な上司・同僚への7つの対処法 スタンフォード大教授のアドバイス

(写真=Minerva Studio/Shutterstock.com)

「あの人が原因で仕事が楽しくない・職場に行きたくない」という悩みは、世界中どこでもあります。逃れるために転職したとしても、次の職場にも似たような「Jerk(嫌なヤツ)」がいるかも知れません。それならば、上手い対処法を身に付けた方が建設的です。

スタンフォード大学経営科学・工学および組織的行動学のロバート・サットン教授 は、”The No Asshole Rule”や”The Asshole Survival Guide: How to Deal with People Who Treat You Like Dirt”などの著書を持っています。出世のために人を陥れようとする同僚やパワハラ上司など、職場のJerkに苦しめられた人々の経験談から、「嫌な上司・同僚への対処法」を提案しています。

物事の明るい局面に意識を集中する

辛い局面に意識を集中すると、ネガティブなことばかりを考えて、余計に気分がふさぎこみます。
物事の明るい局面に目を向けるためのスキルを身につけ、苦境の中から希望を持てる材料を見つけましょう。「達成するために頑張ろう」という目標があれば、その目標にのみ意識を集中させることができます。

特に目標がなくて単に生活のために働いている場合でも、「今週頑張って週末はコレをしよう」「仕事が終わったら美味しいものを食べに行こう」など、自分への小さなご褒美を用意するだけで、気持ちがずいぶんと明るくなるでしょう。

ユーモアのセンスを忘れない

辛い状況でもけっしてユーモアを忘れてはいけません。「自分を不快な気持ちにする同僚を心の中で笑い飛ばす」というスキルは、サットン教授自身が大学で実際に用いており「毎回、すごい効果」だといいます。

メンタルゲームを楽しむ

サットン教授のもうひとつのお気に入りテクニックは「感情の分離」です。普段なら憤りを感じる場面から、気持ちが楽になるメンタルゲームを考えだして楽しみましょう。

例えば、教授の同僚は、自らを「レベルの低い人間を研究している医者」、嫌いな同僚を「研究対象」に見立て、第三者の目からその同僚の言動を観察します。こうすることで、いやなことを言われたりされたりしても、個人的なものとして受けとらなくてすみます。

単に「この人に反応しなければ自分の勝ち」と、感情のスイッチを完全にオフにするだけでも気持ちが軽くなるはずです。

嫌な相手との接触を極力避ける

例えば、可能であれば机を移動させる。会議ではできる限り遠い席に座る。顔を合わせる機会を減らすためにスケジュールを調節する。

これらは一見あからさま過ぎて大人気ない行為のように思えますが、どうしても好きになれない人間と接触しないですむのなら、それに越したことはありません。昼食や休憩を一緒にとるなどもってのほかです。食事は美味しくとりたいですし、休憩中はリラックスしたいものです。

ストレスの種となる機会を減らすほどストレスレベルが下がり、仕事の効率もアップします。

仲間を見つける

これらの方法を試してもまだ苦しい場合は、仲間を見つけるという手段が効果的です。

「自分の仕事の要領が悪いから嫌な態度をとられる」などと自分を責めるのは、見当違いかも知れません。嫌な人間というのは、とかく他の人にも不快感をあたえている場合が多いものです。

自分ひとりで抱え込まず、同じ感情を抱いている仲間を見つけることで、「苦しんでいるのは自分ひとりじゃない」と心強く感じたり、理不尽な理由で自分を責めたりしないですみます。また、団結して直接相手と話し合ったり、上司や人事部に相談したりするのも一案です。

権力を行使する

職場の和を乱すトラブルメーカーに対して権力を持っている、あるいは権力のある上司や人事部などに相談できるのであれば、最終手段のひとつとして、その力を利用しましょう。

相手に悪気がある・ないに関わらず、「職場のだれかを不快にさせており、そうした言動に周囲が注意を払っている」と認識させるだけで、改善が見られるケースもあります。

テスラのイーロン・マスクCEOやロバートW.ベアードのポール・パーセル会長など、「職場の和を乱すトラブルメーカーの解雇」を企業理念として掲げているトップもいます。

この場合、本人に突きつける、または上司や人事部に提出する証拠集めが重要です。長々と苦境を訴えかけるよりも、証拠とともに論理的に状況を説明する方がはるかに効果的です。 ある職場では、人種差別的で感情の起伏が激しいひとりの従業員の言動を団結して監視・記録し、上司に直談判したといいます。

魔法の言葉「一生続くわけではない」

職場でいくら辛い思いをしていても、結局のところ、その状況が一生続くわけではありません。 たとえ組織内で解決されることがなくても、「退職して、その状況から解放される」という究極の選択肢が残されています。自ら「どれだけ辛くてもこの職場に残る」という決断を下さない限り、だれも強制的に縛り付けることはできないのです。

「もう辞めてしまいたい」と感じた時、「後で振り返ってみると、大したことではなかったと感じるのだろう」と自分に言い聞かせるよう、サットン教授はアドバイスしています。

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