オーナーシップ（ownership）を持つ人材の特徴や育成方法を解説

人事部門として人材雇用をする際、企業によってさまざまな採用基準がありますが、なかでも近年重視されているのが「オーナーシップを持つ人」です。少子高齢化が進むなかで、当事者意識を持ち自発的に行動できる人材は、業種や企業規模に関わらず欠かせません。

本記事では、人事部で採用を担当している方に向け、オーナーシップの概要、求められる背景、オーナーシップを持つ人の特徴や従業員のオーナーシップを育成する方法をお伝えします。

オーナーシップ（ownership）とは？

まずはオーナーシップの具体的な内容、リーダーシップとの違いについて説明します。

オーナーシップ（ownership）の意味

オーナーシップとは、個人が自身の仕事やプロジェクトに対し、自らの意思で当事者意識を持って臨む姿勢を意味するものです。上司から与えられたものだけをこなせばよいという考えではなく、プロジェクトで高い成果を上げるためには自分は何をすべきかを考え、主体的に行動できる人を指します。

リーダーシップとの違い

オーナーシップとは、リーダーシップと同義語だと思われる方も少なくありません。仕事やプロジェクトで成果を上げるために当事者意識を持って行動する点では確かにどちらも同じです。ただし、リーダーシップは組織やチームの先頭に立って仕事を進めていく姿勢を表します。

これに対し、組織のなかで自分自身がやるべきことを見極め、主体的に行動するのがオーナーシップです。組織全体をマネジメントするか、自分自身をマネジメントするかが双方の大きな違いといえるでしょう。

オーナーシップ（ownership）を持つ人材が求められる背景

企業にとってオーナーシップを持つ人材が求められるようになった背景としては、次の2点が考えられます。

ビジネスの急速な変化への対応が必要になっている

IT技術の進化、複雑化するビジネス構造、価値観の多様化などにより、ビジネスは急速な変化を遂げています。

そのため、経営陣や管理職だけではなく、社員一人ひとりが自身で考え主体的に動けるようでないと変化のスピードについていけません。上からの指示があって始めて動き出すようでは、競合に先んじられてしまうリスクもあるため、当事者意識を持ち主体的に行動できる人材が求められるようになっているのです。

生産性を向上させる必要がある

オーナーシップを持つ人材が求められるもう一つの背景は、人材不足のなかでも生産性を向上させていかなくてはならない点にあります。

少子高齢化の影響もあり、日本の労働人口減少はもはや止めることはできない状況です。そのなかでも以前と変わらぬ生産性を維持するには、オーナーシップを持ち主体的に行動する人材を要するチームつくりが急務となっています。

オーナーシップ（ownership）を持つ人材の特徴

人事部としてオーナーシップを持つ人材を獲得するには、オーナーシップを持つ人材の特徴を知っておかなければなりません。ここでは、なかでも重要な5つの特徴を紹介します。

主体的に仕事に取り組める

一つめの特徴は、主体的に仕事に取り組める姿勢です。オーナーシップを持つ人は上司からの指示をただ待つのではなく、自分がやるべきことを理解し、自ら積極的に仕事をします。また、自身が携わる仕事で成果を上げるうえで、必要なスキル向上への取り組みも欠かしません。

仕事に対する責任感がある

上司の指示を待たずに行動を起こせることはオーナーシップの重要な要素ですが、それは自分勝手に行動することとは大きく異なります。第一に考えるのはプロジェクトの成功です。そのために自分は何ができるか、どう行動すべきか、チームのなかで自分の役割を見つけ、そのなかで責任感を持って動けるのがオーナーシップを持つ人の特徴といえます。

チーム全体の成果のために行動できる

自身の評価を高めるためにプロジェクトを成功させようと考える人は、オーナーシップを持っているとはいえません。自身の評価を高めることも重要ではありますが、チームでの成果が優先であり、そのために行動できる人がオーナーシップを持っているといえるでしょう。

自身の長所・短所を客観的に把握している

自身の長所や短所を客観的に把握しているかどうかも、重要な要素の一つです。たとえば、自身の長所を把握していれば、チームのなかで何をやればもっとも高いパフォーマンスを発揮できるかの判断が行えます。

短所を把握していれば、いかにしてスキルを上げ克服すべきかもわかるようになるでしょう。

周囲の人にサポートを求められる

組織のなかで働くには、周囲とのコミュニケーションも重要です。一人だけの行動で得られるものは小さくても、周囲のサポートを得て動けばその成果は何倍にも高まるでしょう。オーナーシップを持つ人は、周囲とのコミュニケーションも欠かさず、常に協力し合える関係性を構築できます。

従業員のオーナーシップ（ownership）を育む方法

人事部の業務では新規雇用だけではなく、現在働く従業員のオーナーシップ育成も欠かせません。ここでは、その方法について解説します。

決定権や決裁権を委譲する

オーナーシップを育成するには、当事者意識を持てる環境構築が重要です。そのためには、上司が持つ決定権や決裁権の一部を移譲する方法をおすすめします。決定権や決裁権の行使は、当事者意識を持てるようになるのに加え、責任感を持って仕事に取り組む姿勢の獲得にもつながり、オーナーシップの獲得に効果を発揮するでしょう。

社員の心理的安全性を確保する

決定権や決済権の移譲は、オーナーシップの獲得に効果を発揮しますが、さらに高い効果を得るには、心理的安全性の確保が必要になります。心理的安全性とは、失敗やミスを許容し、何事にもチャレンジできる環境を構築することです。

失敗を執拗に責めれば、社員はチャレンジすることに消極的になり、せっかく得た決定権や決済権も行使しなくなってしまうでしょう。失敗やミスを犯した際は責めるよりもチャレンジに対する評価を行うことが重要です。

情報共有を徹底する

当事者意識を持てたとしても、情報が少ないと主体的に行動することはできません。上司側から積極的に情報を発信し、社員が主体的に動きやすいように仕向けることもオーナーシップを育む重要なポイントです。

日頃からのコミュニケーションに加え、重要な会議へ参加させることで多くの情報を得られるようにしましょう。

オーナーシップを育む研修や指導を行う

日常業務のなかだけでオーナーシップを育むのは簡単ではありません。特に人材不足が慢性化している企業では、仕事に追われ育成にかける時間は取れないのが現状といえます。

そこで、研修や勉強会などを開催し、集中的にオーナーシップについて指導をするのがおすすめです。社員同士が共通の意識を持って臨めば成長が早まる可能性も高まります。

適切な評価を行い効率的に育成をしよう

オーナーシップを持つ人材は、新規雇用の際にも重要な採用基準となります。同時に既存社員の育成も欠かせません。人事部としては、それぞれの社員を適切に評価し、そのなかでオーナーシップを持てる可能性の高い社員を見つけることで、効率的な育成が可能です。

弊社では、人事評価のクラウドシステム「あしたのクラウドHR」の提供を行っています。評価・査定・給与計算・分析などの業務工数削減を実現し、人事担当者の負担を軽減し、適切な評価を可能にします。

効率的なオーナーシップを持つ社員の育成を実現させるためにも、ぜひ、人事評価クラウドシステムの活用を検討されてみてはいかがでしょう。