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スキームとは?ビジネスシーンでの用語の意味と正しい使い方

(画像=Ridofranz/iStock)

ビジネスシーンでよく「スキーム」という言葉を耳にします。

なんとなくその意味をわかっていても、人に説明できるほどしっかりと理解している人は少ないかもしれません。

この記事ではスキームという言葉の基本的な意味や用法を説明したうえで、仕事で役立つ事業スキーム作成のポイントを解説します。

スキームとは?

まずは語源を知ったうえでビジネスシーンにおける「スキーム」という言葉の使い方を理解しておきましょう。

言葉の語源

スキームは英語で「scheme」と書き、「枠組みを持った計画」という意味をもつギリシャ語が語源。その他「陰謀を企てる」「図解」「図表」といった意味をもち、現代においても「体系的な計画」を示す言葉として使われています。

ビジネスシーンでの使い方

ビジネスの場面でスキームという言葉は、「構想を練る」といった意味で使われます。

また、広い意味で捉える場合には、作戦計画・策略・計略・構想・目論み・企図などといった意味合いで使われることもあります。

スキームは「目標達成に向けた具体的な方法や枠組み」のことを指し、単に「予定を立てる」という意味で使われる「プラン」という言葉よりも踏み込んだ意味を持っているのです。

そして、スキームと似たような意味を持つ言葉に「ストラテジー」というものもありますが、こちらは将来を見通した戦略を示す言葉。

それに対して、スキームは、目の前の現実的な課題を解決するために立てる戦略だといえます。

マーケティングや営業の場面においては、これらの言葉の意味を的確に捉える必要があります。

スキームと「フロー」、「ロジック」は別の意味?

スキームに似た意味をもつビジネス用語は「プラン」や「ストラテジー」の他にもあります。中でもよく聞くのが、「フロー」や「ロジック」。

フローは「仕事の流れ」を意味する言葉であり、仕事の始まりや途中経過、そして終わりまでの一連の流れを示すものです。

この言葉は単体でも使われますが、ワークフローやフローチャートといった形で組み合わせて使われる場合も多くあります。

ワークフローは取り組むべき仕事の進め方を図表などにまとめることを指し、複数の人間で作業を進める場合に使われるもの。

フローチャートは作業手順を図式化したものであり、「どの作業をいつ行うか」を可視化できます。

ロジックは英語の「logic」からきており、論理といった意味を持ちます。
論理は「考えの道筋」を示すものであり、複雑な物事を分かりやすく簡潔に伝えていくための考え方がロジックということになるのです。

スキーム ( scheme ) 計画
フロー ( flow ) 手順
ロジック ( logic ) 論理

簡単にまとめると、スキームは「計画」、フローは「手順」、ロジックは「論理」
3つの言葉には明確な違いがあるのです。

ビジネスシーンにおけるさまざまなスキーム

「スキーム」という言葉はビジネスシーンにおいて「〇〇スキーム」といったように他のワードと組み合わせて使われることが多くあります。

スキームを使ったさまざまな言葉の意味について説明します。

連携スキーム

「連携スキーム」とは、たとえば産学連携のように1つの組織の枠組みを超えて協力していくことを指します。

企業内においても部署ごとに単独で成果を出そうとするよりも、ほかの部署と連携することで、相乗効果で良い成果に結びつくことがあります。

うまく連携スキームを構築できれば、技術協力や商品の開発コストの削減といった効果が期待できます。

評価スキーム

「評価スキーム」とは、ビジネスシーンにおいては人事評価や事業評価などに用いる枠組みであり、人や企業を評価する制度を示します。

評価方法を体系化することで、企業として社員や外部からの信頼度が高まり、同時に強固な組織づくりが実現できます。

逆に、不透明かつ不公平な人事評価をしていると、組織に対して不満を抱えてしまう社員も出てしまうでしょう。客観的な判断を行えるように、可視化された人事評価のシステムを導入するというのも1つの方法だといえます。

関係者がきちんと納得できる合理的な仕組みを整えることが重要です。

販売スキーム

「販売スキーム」とは、企業が提供する商品やサービスについて販売の面から一連の流れを捉えていくことを指します。

販路の拡大や販売方法を見直す際に用いられる枠組みであり、販売会社・消費者・商品メーカーといった関係先を軸として考えます。

顧客満足度・クレーム対応・アフターサービス・フィードバックといったそれぞれの項目が、販売においてどのような結びつきや影響を持っているのかを把握し、課題点を洗い出していきます。

販売スキームを用いることで、売上の向上や販売不振の改善といった課題をクリアしていく方法を探ることができます。

運用スキーム

「運用スキーム」とは、主に金融業界で使われるものであり、顧客から預かった資産の運用方法を、図表などを用いて簡潔に示したものを指します。

特定の期間における資産額の増減や運用状況を説明し、顧客の理解度を高めるために役立てられます。

また、将来発生するリスクや選択できる運用方法の把握、資産運用の段階的なステップなどを盛り込むこともあります。

運用スキームで資産の推移を可視化することによって、今後の投資判断に役立てる狙いがあるといえるでしょう。

返済スキーム

「返済スキーム」とは、企業が抱える借入金の返済計画を立てる際に用いられます。

金融機関などから資金調達を行った場合は、契約内容にあわせて返済を行わなければならないため、綿密な返済計画を組んでおく必要があります。

返済時には利息の支払いもあるので、借入金が多ければ多いほど経営を圧迫してしまいます。

企業の財務状況や事業の将来性などを踏まえたうえで、返済に支障が出ないような仕組みを整えていくために、適切な返済スキームを検討する必要があります。

投資スキーム

「投資スキーム」とは、株式などの有価証券や不動産といった金融商品に対して、どのような配分で投資するのかを決める枠組みを指します。

特に集団投資スキームといった使い方をする場合には、多くの投資者から資金を集め、収益を出資者に分配する仕組みとなっています。

投資スキームという言葉は主に金融業界で用いられるものであり、資産運用型と資産流動化型の2つのタイプに分けられるのです。

資産運用型ではファンドマネージャーが運用を行い、収益を投資家に還元する仕組み。

資産流動化型であれば、不動産を証券化して販売することで資金調達を行うことになります。

企業再生スキーム

「企業再生スキーム」とは、経営不振や財務状況が悪化している企業を再建するために用いる枠組みです。

対象となる企業が置かれている状況を把握したうえで、事業や収益化の仕組みを再構築していくことを目的としています。

再建のための最適な方法を探っていくものであり、再生計画の策定もしくは清算手続きといったプロセスを踏んでいきます。

人員整理・資産の売却・設備投資の見直しなど、幅広い視点で企業をチェック。

経営を立て直すために債務が重荷になっている場合には、債権放棄やリスケジュールなどを行い、早期に財務基盤を整えていきます。

事業スキーム作成のポイント

「事業スキーム」とはビジネスシーンにおいては事業計画のことを指します。

また、資金調達の場面で事業スキームという言葉を使うときには、事業計画書のことを指す場合もあります。

似たような言葉として事業プランというものがありますが、前述の通り、プランとはあくまでも「予定」であり、構想段階のものを意味します。

一方事業スキームは、計画実現のための具体的な方法を示すものであり、そこには明確な違いがあります。

事業スキームを作成する際には、事業のコンセプトやビジョン・事業領域・収益化の方法・自社の強み・財務計画といった5つのポイントを押さえておく必要があります。

  1. 事業のコンセプトやビジョン
  2. 事業領域
  3. 収益化の方法
  4. 自社の強み
  5. 財務計画

事業のコンセプトやビジョン

まず、事業のコンセプトやビジョンを設定します。実現可能性の高いビジョンを掲げ、いつまでに目標を達成すべきかを決めます。

事業領域

事業領域は物理的定義と機能的定義の2つから考えることが重要です。

物理的定義は顧客に提供する商品やサービスそのものであり、機能的定義は商品やサービスを提供する機能から事業活動の範囲を決めていくものです。

事業領域をきちんと定めることによって、無計画な経営の多角化を避けられます。

収益化の方法

また、事業を継続させるためには、収益化の方法を構築しなければなりません。自社の商品やサービスを把握して、シチュエーションに応じた収益化の仕組みを見つけていく必要があります。

自社の強み

そして、人材・技術力・ブランド力・ノウハウ・販路といった自社の強みも改めて見直してみましょう。

財務計画

さらに、自社が抱える経営面や営業面でのリスクを把握し、資金の使い道や売上予測など、具体的な財務計画を練り込むことで事業スキームが完成します。

事業スキームは、できるだけ簡潔にまとめることが重要。
事業スキームの核となる部分が明確になっていれば、外部の相手にもしっかりと伝わります。

また、現場の声をきちんと汲み取り、実行性の高いものに仕上げることを意識しましょう。

さらに、事業スキームを磨き上げるためには、客観的な事実を内容に反映させることも大切。

競合他社や業界の動向を分析して、客観的な根拠に基づいた事業スキームが完成すれば、事業は今よりも大きく前進することでしょう。

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